“早期かつ適切に”介入できるかどうかが，患者予後を左右する． ●参考文献 1） Holcomb JB, et al. Transfusion of plasma, platelets, and red blood cells in a 1 : 1 : 1 vs a 1 : 1 : 2 ratio and mortality in patients with severe trauma: The PROPPR randomized clinical trial. JAMA 2015 ; 313 : 471─82.大量出血で消費性の凝固障害が進み，さらに赤血球製剤や輸液製剤を投与することで，希釈性の凝固障害が進む可能性がある．この懸念から，海外では特に外傷領域において，先制的に新鮮凍結血漿や血小板濃厚液を投与して，赤血球製剤：新鮮凍結血漿：血小板＝1 : 1 : 1で投与するdamage-control resuscitationが行われて，有効性が報告されてきた1）2）．本研究は，外傷を受けた患者が空輸される間に，FFP 2U（米国の2Uは日本のおよそ4Uに相当）投与群と標準治療群に分けて，病院到着までの先制的なFFPの投与が予後に影響するかどうかを調べたものである．結果は見事にFFP投与群の早期投与の有効性を示したわけであるが，prehospitalから介入する無作為化比較試験（RCT）を組んだ著者たちには相応の苦労があったはずで，見事な結果に惜しみない賛辞を贈りたい．結果を鑑みると，大量出血で運ばれてきた患者さんに一刻も早くFFPを投与したくなる．しかし，FFPは融解にある程度の時間を要する．しかも，日本では最近まで，FFPは融解後3時間以内に使用すべしという添付文書の文言があり，「大量出血患者がいつ来てもいいように，FFPを融解して準備しよう」ということは現実的ではなかった．われわれは，2019年に“大量出血症例に対する血液製剤の適正な使用のガイドライン3）”を上梓したが，その中で「解凍血漿（融解した新鮮凍結血漿のことで，約4 ℃で保存しておく）を準備できる体制の早期構築が望まれる」と，大量出血患者への理想的体制に向けて踏み込んだ内容とした．臨床側の要望を受けて，2018年9月に日本赤十字社のFFPの添付文書から「融解後3時間以内に使用」が削除され，「ただちに使用できない場合は，2─6 ℃で保存し，融解後24時間以内に使用すること」と変更された．日本でも着々と大量出血患者に対する体制構築が進みつつある．大量出血は，麻酔科医が頻回に遭遇する循環を落とし込む要因の一つである．これに以下，“解凍血漿”の概念や，日本でもFFPの使用期限が融解後24時間に延びたことを記載した．読者の中には，FFPを融解後に約4 ℃で保存して，凝固因子は活性を失わないのか疑問に思われた方もいるであろう．次項（p.82）でこの話題に触れ，循環管理の締めくくりとしたい．81 2） Langan NR, et al. Changing patterns of in-hospital deaths following implementation of dam-age control resuscitation practices in US forward military treatment facilities. JAMA Surg 2014 ; 149 : 904─12. 3） 宮田 茂ほか．大量出血症例に対する血液製剤の適正な使用のガイドライン．日輸血細胞治療会誌2019 ; 65 : 21─92.Comments
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